医師数の不足が叫ばれているが、その原因の一つに、
「女性医師の増加」
が挙げられるのではないかと密やかに案じている。

40代、50代のベテラン先生方に話を聞くと、自分たちが学生だった頃は、
同級生(およそ80-100人程度)の内、女性は10人いるかいないか程度であったという。

今や、医学生のうち、1学年のうち女性の占める割合は3割以上、
中には、5割が女性である大学もあると聞いた。

女性医師が増えると、内科や婦人科、小児科では
患者さんが恥かしがらずに親身に相談できるという安心感がある。

しかし、女性医師が増える事にはデメリットがある。
女性には、結婚、出産という大きなイベントがあり、
それによって医師としてのキャリアアップが阻止される場合があるということである。

これは医師という職業に限らず、日本社会全体の問題でもあるとは思うが、
女性が働きやすい環境でなければ、結局は女性は仕事を辞めなければならなくなるのだ。

女子医学生が増えたとしても、その人たちが全員医療現場に留まるとは到底思えない。
結局は、見かけ上の医師数が増えるだけで、実働の医師数は減少する可能性がある。

患者さん側は、女医さんは産婦人科や小児科で働いて欲しいとおもっているが、
皮肉な事に、それらの科は医者の中でも特に働きたくない診療科となってしまっている。
ましてや、女性医師が働く環境としては最悪な診療科かもしれない。

また、出産、育児がひと段落ついて再度働こうと思っている女性医師もいるかもしれない。
しかし、そのような女医さんが再度働ける環境が整っていない事も問題である。

厚生労働省は、医学部定員数の増加などの整備だけではなく、
実際に、生活の中で医師という仕事をこなしていくのに必要な、保育所や、再雇用制度の整備など、
今実際に働いている人が辞めない様な努力も必要であり、
それが最も費用対効果が高い政策であることを認識していただきたいと思っている。

医師偏在の問題は、地域的なものだけでない。
診療科においても偏在化している。

救急、産科、小児科、外科、脳外科などが少ないのはマスコミにもよく取り上げられている。

要するに仕事がキツイのだ。

職場の研修医に進路を聞くと、
眼科や皮膚科、形成外科、精神科などは現在の花形のようだ。

収入も多く、夜中に呼ばれたりする急患は少ない。

誰でも楽して、収入を得たいと思うのは人情である。

しかし、医師という職業は、やはり金儲けではない。
もはや、このご時勢、金儲けをしようとして医者を志す人はもういまい。

ならば、上のような診療科が人気がないのは、お金が問題ではないのだ。

医師個人の自由な時間の少なさ、医療訴訟、実質勤務時間、待遇、教育、研究…


お金＝診療報酬を上げたところで、問題は全く解決しない。
給料を上げたところで、医者はやってこない。

もっと、医療という職業に対して、夢が持てるようになれる政策がないのかと考えている。


…現段階で、最も功を奏しているのは、テレビの医者ドラマぐらいか…

「医師不足」と言われるようになった。

数年前までは「医師過剰」とあげつられ，大学医学部の定員削減も言われていたような気がする。

しかし近年，救急患者たらいまわし事件などの医療問題がクローズアップされるにつけ，医師不足が問題視されるようになっている。
数字の上でも日本の医師数が少ないのは明らかである。
日本では人口10000人当たりの医師数は20人だが，欧米諸国は30人前後である。先進国の中でも低い水準なのである。
それ以上に，アメリカなどは医師以外のパラメディカルのスタッフ数も多い。
医師の言った事をタイプするライターもいるみたいだし，アメリカの看護師は薬も処方できる。アメリカの医師は，より，患者の診断・治療に集中できる体制になっている。日本の医師は雑用が多い。しかも，絶対的な数も少ない。
数字で現れる以上に日本の医師数は少ないと思う。(無論，発展途上国よりは多いが…)

そして，医師に対する絶対的な仕事量が明らかに増えている。
例えば，患者さんへの病状説明。きちんと説明しようと思えば，少なくとも，30分はかかる。
10年前までは，インフォームドコンセントなどの言葉は今ほど流布しておらず，病状説明に対し今ほどの義務感はなかったのではないかと思う。まあ，患者さんの方も「先生におまかせします」という方が多かったと聞く。
他に，病気に対する新たな知見，治療法も次々に出てくるし，薬もどんどん新しいものが出てくる。その適応，副作用，相互作用を把握し，患者さんに説明し治療の同意を得なければならない。
いい加減な事をしていれば，いずれは医療訴訟をおこされかねない。
介護保険，電子カルテ，診断書…必要な書類も多いし，今後も増えるであろう。

確かに医師数は，昔に比べれば増加している。
しかし，仕事も，昔に比べて間違いなく増えている。

他の先進国に比べて数字の上でも少ないのだから，医師数を増やすのは最低限必要なことであると考える。
もし，自分の利益を守るために医師数を抑制しているのであれば，これほど馬鹿げた政策はない。
医師とは儲ける仕事ではない。例え，医師一人当たりの収入が少なくなったとしても，医師数を増やし医師一人の負担を少なくするべきだ。結局は患者さんのためになり，ひいては医師という職業の遣り甲斐へとつながると思う。

追記：こんな動きもあるようです。
「勤務医に「医療クラーク」／事務を補助し負担軽減」
http://www.shikoku-np.co.jp/national/medical_health/article.aspx?id=20071113000278&ref=rss
この調子で、厚生労働省も頑張って頂きたいです。