医師数の不足が叫ばれているが、その原因の一つに、
「女性医師の増加」
が挙げられるのではないかと密やかに案じている。

40代、50代のベテラン先生方に話を聞くと、自分たちが学生だった頃は、
同級生(およそ80-100人程度)の内、女性は10人いるかいないか程度であったという。

今や、医学生のうち、1学年のうち女性の占める割合は3割以上、
中には、5割が女性である大学もあると聞いた。

女性医師が増えると、内科や婦人科、小児科では
患者さんが恥かしがらずに親身に相談できるという安心感がある。

しかし、女性医師が増える事にはデメリットがある。
女性には、結婚、出産という大きなイベントがあり、
それによって医師としてのキャリアアップが阻止される場合があるということである。

これは医師という職業に限らず、日本社会全体の問題でもあるとは思うが、
女性が働きやすい環境でなければ、結局は女性は仕事を辞めなければならなくなるのだ。

女子医学生が増えたとしても、その人たちが全員医療現場に留まるとは到底思えない。
結局は、見かけ上の医師数が増えるだけで、実働の医師数は減少する可能性がある。

患者さん側は、女医さんは産婦人科や小児科で働いて欲しいとおもっているが、
皮肉な事に、それらの科は医者の中でも特に働きたくない診療科となってしまっている。
ましてや、女性医師が働く環境としては最悪な診療科かもしれない。

また、出産、育児がひと段落ついて再度働こうと思っている女性医師もいるかもしれない。
しかし、そのような女医さんが再度働ける環境が整っていない事も問題である。

厚生労働省は、医学部定員数の増加などの整備だけではなく、
実際に、生活の中で医師という仕事をこなしていくのに必要な、保育所や、再雇用制度の整備など、
今実際に働いている人が辞めない様な努力も必要であり、
それが最も費用対効果が高い政策であることを認識していただきたいと思っている。

医師偏在の問題は、地域的なものだけでない。
診療科においても偏在化している。

救急、産科、小児科、外科、脳外科などが少ないのはマスコミにもよく取り上げられている。

要するに仕事がキツイのだ。

職場の研修医に進路を聞くと、
眼科や皮膚科、形成外科、精神科などは現在の花形のようだ。

収入も多く、夜中に呼ばれたりする急患は少ない。

誰でも楽して、収入を得たいと思うのは人情である。

しかし、医師という職業は、やはり金儲けではない。
もはや、このご時勢、金儲けをしようとして医者を志す人はもういまい。

ならば、上のような診療科が人気がないのは、お金が問題ではないのだ。

医師個人の自由な時間の少なさ、医療訴訟、実質勤務時間、待遇、教育、研究…


お金＝診療報酬を上げたところで、問題は全く解決しない。
給料を上げたところで、医者はやってこない。

もっと、医療という職業に対して、夢が持てるようになれる政策がないのかと考えている。


…現段階で、最も功を奏しているのは、テレビの医者ドラマぐらいか…

「医師不足」と言われるようになった。

数年前までは「医師過剰」とあげつられ，大学医学部の定員削減も言われていたような気がする。

しかし近年，救急患者たらいまわし事件などの医療問題がクローズアップされるにつけ，医師不足が問題視されるようになっている。
数字の上でも日本の医師数が少ないのは明らかである。
日本では人口10000人当たりの医師数は20人だが，欧米諸国は30人前後である。先進国の中でも低い水準なのである。
それ以上に，アメリカなどは医師以外のパラメディカルのスタッフ数も多い。
医師の言った事をタイプするライターもいるみたいだし，アメリカの看護師は薬も処方できる。アメリカの医師は，より，患者の診断・治療に集中できる体制になっている。日本の医師は雑用が多い。しかも，絶対的な数も少ない。
数字で現れる以上に日本の医師数は少ないと思う。(無論，発展途上国よりは多いが…)

そして，医師に対する絶対的な仕事量が明らかに増えている。
例えば，患者さんへの病状説明。きちんと説明しようと思えば，少なくとも，30分はかかる。
10年前までは，インフォームドコンセントなどの言葉は今ほど流布しておらず，病状説明に対し今ほどの義務感はなかったのではないかと思う。まあ，患者さんの方も「先生におまかせします」という方が多かったと聞く。
他に，病気に対する新たな知見，治療法も次々に出てくるし，薬もどんどん新しいものが出てくる。その適応，副作用，相互作用を把握し，患者さんに説明し治療の同意を得なければならない。
いい加減な事をしていれば，いずれは医療訴訟をおこされかねない。
介護保険，電子カルテ，診断書…必要な書類も多いし，今後も増えるであろう。

確かに医師数は，昔に比べれば増加している。
しかし，仕事も，昔に比べて間違いなく増えている。

他の先進国に比べて数字の上でも少ないのだから，医師数を増やすのは最低限必要なことであると考える。
もし，自分の利益を守るために医師数を抑制しているのであれば，これほど馬鹿げた政策はない。
医師とは儲ける仕事ではない。例え，医師一人当たりの収入が少なくなったとしても，医師数を増やし医師一人の負担を少なくするべきだ。結局は患者さんのためになり，ひいては医師という職業の遣り甲斐へとつながると思う。

追記：こんな動きもあるようです。
「勤務医に「医療クラーク」／事務を補助し負担軽減」
http://www.shikoku-np.co.jp/national/medical_health/article.aspx?id=20071113000278&ref=rss
この調子で、厚生労働省も頑張って頂きたいです。

地域病院での医師不足が言われて久しい。
医師が大都市に偏在し、地域病院での医師が不足している。

地方では医師を繋ぎ止めようとして、様々な施策を打ち出し始めている。


「医学生に“破格”奨学金」
http://www.shikoku-np.co.jp/national/medical_health/article.aspx?id=20071102000272


大学生に月額40万円は、与えすぎであろう。

上の例は極端だが、国の施策も似たようなものだ。
地方の医学部の定員を増やしたり、奨学金を追加したり。


「お金を増やす」という方法は、見返りがはっきりしているし、人にとって「お金」といわれれば、はっきりしていてわかりやすい。
しかし、あくまで「手っ取り早い」方法という感が否めない。

今のご時勢、お金が欲しくて医師になる方は少数であろう。


医師が都会に集まる理由の一つとしては、
医師としての技術力の維持があるだろう。

都会には人口が多く、それだけ症例数も多い。
症例数が多ければ、知識や技術を得る機会も多い。
患者が多ければ、概して、医師も多く、教育を得る機会も多い。

もちろん、地方の医療レベルが低いといっているわけではない。
ただ、地方の医療を担ってきた大学医局制度が崩壊した今、医療教育機関としての地方大学の力は失われている。


あくまで技術職の一つである医師である以上、
特に若い研修医の心理としては、上記の理由で大都市圏に集中する結果となる。


国の施策として、「医師のキャリアアップを保障できる」という点でも、
医師の偏在化是正を考えて頂きたいと、思っている。


追記：こんないいニュースが入ってきました。

「地域医療の寄付講座広がる／自治体の医師確保で大学に」
http://www.shikoku-np.co.jp/national/medical_health/article.aspx?id=20071110000058&ref=rss

このような動きがどんどん広まっていけばよいなと思います。

昨今、医療界において、様々な問題が起こっています。


医療費の増大、医療訴訟の増加、医療従事者の過労、医師の不足と偏在、医療難民、
地域医療の崩壊、終末期医療、移植・・・

最近では、マスコミで取り沙汰される事も多くなり、世間から注目されるようになりました。
それに伴って、社会から要求される事も多くなり、医療界独特の不透明さから、世間から槍玉に挙げられる事もしばしば見受けられます。

新聞、雑誌などに載る意見は、確かに医療問題の専門家かもしれませんが、
どこか的が外れており、実際に医療に携わるものとしては、現実味が無い意見が多いように思われます。

これは、ひとえに実地臨床に携わっていない方々の意見であるからと考えます。


医療の問題について、実地の臨床家は、もっと声を挙げなければ、今の医療は良くならないと思います。


そう考えこのブログを立ち上げました。

１人の医師である私の意見は小さいものですが、
実際に、患者さんの傍で、悩み、迷い、そして時に喜び、
それを励みに努力している実際の臨床家の意見として参考にしていただければと思います。